ビル・マンションの躯体は丈夫で長持ちします。しかし築50年前後で、建物の使用に欠かせない基本インフラ設備機能が老朽化するため、基本インフラ設備機能の延命更新が必要です。
修繕積立金制度のない中小ビル・マンションにとって、一度にまとめて改修は負担が大きすぎます。まだ使用中建物のインフラ設備延命更新は、簡単ではありません。
分散修繕は、分散させることで、資金的に無理なく、十分な検討時間を確保して、無理なく確実に建物インフラ設備の延命更新を行うことができる、世界では一般的な方法です。
分散修繕は、日本の修繕積立金制度がない、自主管理・自社管理の中小ビル・マンションでも、無理のない建物設備の延命更新取り組みを可能にします。